バブル景気の時にトレンディドラマが流行って、ワンレンボディコンのお姉さんがディスコで踊り明かした。という事はなんとなくわかりますが、バブル景気～バブル崩壊まで説明するのは難しかったりします。
そんなわけで、なぜバブル景気に突入し、バブル崩壊に至ったのか、その辺りを流れで説明していこうと思います。
バブル景気にとって円高、円安は重要なワードになる
円高というのは円が高いので海外の物を安く仕入れる事が出来る、つまり輸入には良いと言えます。円安はその逆で輸出に向いています。海外が日本のものを安く仕入れる事が出来るのでどんどんものが売れていく。
戦後から急成長を遂げた日本ですが、その快進撃の核は「円安」であり、とにかく当時の日本製品は海外で安く買うことが出来るので売れに売れたそうです。更に日本の製品は品質が高いと来てますから、輸出で黒字あげまくり状態であったといいます。
しかし、このような状況が続くと海外にとっては自国の製品が売れなくなります。安くて品質の良い日本製品を消費者が選ぶからです。いわば日本は円安によって「独り勝ち」状態になったわけです。
この頃は1ドル240円前後、今は110円前後であり、海外からすれば貿易赤字、一方日本は黒字出しまくっていた。
日本車がハンマーで壊されたりしました
アメリカの貿易赤字のほとんどが日本であったと言われています。日本の円安の影響で財政が苦しくなっていた訳ですから、国内では不満が爆発したわけです。
海外の企業にとっては、日本製品が入ってくるおかげで自国の製品が売れなくなるわけですからね。このような流れが世界に広まり始め「円安」に対して不満が溜まり始めます。
この時期のアメリカはなかなか厳しい状況で、財政赤字と貿易赤字の二重苦を抱えていて、当時のレーガン大統領は減税をしてお金の流れを活性化させようとした。
ただ、この頃のアメリカは戦争をしていますので軍事費はかさんでいました。ですので、お金が足りなかった。
この財政赤字の流れを変えようと国債を発行した
国債は国債を買った人から一時的にお金を借りる形になる。この借りたお金に数年後少し上乗せして返す。これが「利回り」というものですが、国債を発行すればするほど周りは買ってくれなくなる。そして買ってもらうために価格は下がっていきます。しかし、安くなっても返すお金は（安くする前）と同じでないと誰も買わない。
国債が安くなって利回りが大きくなる。国内だけでなく、海外の投資家達も国債をどんどん買っていくというのがこの頃の流れであった。
結果、国債を買うためにドルが必要になるために、ドルの価値が上がってしまったのがドルの高騰の理由になります。
バブル景気はこうして始まった
バブル景気の入り口となった、全ての始まりが1985年の「プラザ合意」です。
プラザ合意というのは、アメリカ、イギリス、西ドイツ、フランス、日本が行き過ぎたドル高を是正するため開かれた会議でニューヨークのプラザホテルで行われたからプラザ合意という。
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ドルの価格を下げようとしたのがプラザ合意ですが、なぜ当時の総理大臣の竹下登は圧倒的にアメリカ有利な内容を簡単に合意してしまったのか？
「アメリカと仲良くしたかった」
結果的にプラザ合意をしてしまったことで日本はバブルに入っていく
合意後、当時240円だった円の価値が120円まで一気に円高になっていくわけですが、円安によって黒字を出しまくっていた日本ですが、円高によっていよいよ不況に入っていきます。不況に入っていくのを抑えるため日本が取った対策は1987年に
公定歩合の引き下げを行いました。6%から2.5%まで引き下げました。
公定歩合の引き下げによって、銀行から金利が安い状態でお金が借りられる。つまり、円の流通量を増やしてしまえば円の価値は下がっていくので、公定歩合の引き下げによって、再び円安の流れに持っていけると考えていたわけです。
公定歩合の引き下げが企業の設備投資に拍車が掛かります。金利が安いうちに土地を買い、工場を建てたり、そういったものに関する建設ラッシュに入っていったんです。
しかし、これが予想外の展開を見せるようになる
このような状態が続くと、土地の価格はほっといても上がっていきました。設備投資の為に買っていた土地が何もしなくても利益が膨らんでいく状態に。
この時期に流行ったのが、土地を買って、売ってを繰り返し利鞘を得ていた企業は多かった。
土地を売ることでどんどん利益が増えていくのですから当然といえば当然の流れですが。この時期に「土地転がし」みたいな事をやっていたわけです。
この状態になると、土地の価格は高騰し、株価も軒並み上がっていく。これがバブル景気と言われるものです。
バブル前とバブル期では東京平均地価が5年で3倍に跳ね上がり、NTT株が1ヶ月で2.5倍に上がったり、この時期は異常な状態になりつつあった訳です。
実際の価値と価格の乖離が大きくなり過ぎた
ここで政府は対策をしはじめます。
1990年に総量規制をします。
総量規制とは主に「土地を買う目的の人や企業にはお金をあまり貸すな」という行政指導が入ります。
1991年には公定歩合を6%に引き上げた。これによって金利が上がり融資を受けにくくなった。
これによって「バブルが崩壊」してしまいます。少しずつではなく一気にです。これは対策した政府も読みきれていなかったと言われています。
バブル景気によって高騰していた地価や株価の乖離分が暴落してしまいました。
世間の流れでは
「買った土地や株を早く手放さないと…」
このような流れになっていきました。しかし、暴落しはじめた土地や株を買う人などいません。
「売れない…」
これらの人達に融資をしていた銀行も、企業や人が利益を出してくれないと回収出来ませんので不良債権まみれ、企業は企業で赤字出しまくりでバタバタ倒産したようです。この当時は銀行も企業もそれは大変だったという事です。
浮かれ気分から奈落の底に突き落とされた感覚でしょうか…。
しかし、バブル景気からバブル崩壊までたった4年間ですが、この間は激動であった事は見てとれます。
全てはプラザ合意から始まったと言う事です。ここから平成に入り「失われた20年」と言われた訳です。
